ボクたちは年金に頼れない時代にどう対応するのか『高配当投資のすすめ』

こんにちは！クラールです！@klar_net1

今回は、年金に頼れない時代にどう対応していけばいいのか

４０代で家庭持ちのサラリーマンの思うことや感じたことをお話していきます。

自分は、主に日本の高配当株と、米国株の投資信託を中心に投資を行っています。

その中で、日本株を保有する一番の理由は、必要資金の調達を資産運用をしながら受け取ることが出来

税制面でも、一番手数料や税金の影響を受けないことにあります。

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年金の現状を知ることができる

資産形成の重要性がわかる

将来を見据えた明確な考えがわかる

高配当株とはどんな銘柄か？がわかる

具体的なスクリーニング方法がわかる

年金制度の課題と現状

40代家庭持ちサラリーマンにとって、年金制度は、将来の生活設計を考える上で重要な要素です。しかし、年金制度には、いくつか越えていかなければならない課題があります。

ネガティブな内容ですが、超えていくことが出来るのでしっかりと受け止めていきましょう。

給付水準の低さ

日本の年金制度は、給付水準が低く、老後の生活を支えるのに十分な額とは言えません。

厚生労働省の試算によると、2022年時点の平均的なサラリーマンの年金受給額は、月額約14万円です。

これは、厚生労働省が定める「老後の生活に最低限必要な生活費」である約22万円を下回っています。

サラリーマンの年金受給額は月額１４万円

ボクの様に、嫁さんが専業主婦の場合だと、月額約６万円です。

「老後の生活に最低限必要な生活費」は、夫婦2人暮らしで約36万円なので、

受給開始年齢の引き上げ

年金制度の持続可能性を高めるため、厚生労働省は、2025年から2041年までの16年間にわたって、年金の受給開始年齢を段階的に引き上げています。

2022年時点の受給開始年齢は65歳ですが、2041年には67歳まで引き上げられる予定です。

2041年には67歳まで引き上げられる予定

加入者数の減少と受給額の減額の懸念

少子高齢化が進む中、年金制度の加入者数が減少しています。

さらに、働き方改革の進展により、短時間労働や非正規雇用が増加しています。

短時間労働や非正規雇用は、年金の受給額が低くなる傾向にあるので年金の受給額の低下が今後も懸念されます。

厚生労働省の試算によると、2022年時点の年金加入者数は約6,600万人ですが、2050年には約4,900万人まで減少するとされています。

2050年には現在の約１７００万人が減少

その分、さらに減額が予想される

個人の責任としての資産形成の必要性

年金とは別に、収入を得る必要があることは前述しましたが

どうやって収入源を構築していくのか？それは

預金以外のものに投資することです。

銀行に預金していても為替のリスクは常にあり、金利はメガバンクでも0.001%です。

投じる対象がどんな物なのか？

債権、証券、不動産、商品、暗号資産など対象は多く存在します。

資産形成のための投資対象は多岐にわたります。一般的な選択肢には、株式、債券、不動産、商品、および投資信託などがあります。これらの中から個々の投資目的やリスク許容度に合ったポートフォリオを組むことが重要です。また、最近では仮想通貨や新興技術企業への投資も注目されていますが、これらは高いリスクが伴うため、慎重な検討が必要です。

その中で、今回は収入源ともなり、資産としても持つ事ができる高配当株についてお話ししていきます。

リスクは？

投資には必ずリスクが伴います。株式市場や不動産市場の変動、金利の上昇、経済の不安定要因などが影響を及ぼす可能性があります。また、投資前には十分な調査と情報収集が必要であり、自身のリスク許容度を正確に把握することも重要です。

メリットは？デメリットは？

資産形成の投資にはいくつかのメリットがあります。まず、資産が成長することで将来の資産価値が増加し、リタイアメント時に安定した収入源となる可能性があります。また、インフレヘッジや税制面での優遇措置もある場合があります。一方で、投資にはリスクが伴うため、慎重な計画や市場の変動に対する柔軟性が求められます。また、適切なアドバイスを得ることが難しい場合もあり、自己責任での判断が不可欠です。

ドルコスト平均法と併用して様々なセクター、地域に分散を効かせた投資を行うことで

価格変動のリスクは薄まっていきますが、投じた対象が暴落するリスクはあります。

しかし、銀行に貯金しているお金も投資を既にはじめていることも理解しないといけません。

将来を見据えた明確な考えを

家族の将来を考える

家庭持ちは、家族の将来を支える責任があります。

そのため、子どもの教育費や老後の生活費など、家族の将来に必要な資金を準備しておく必要があります。

学校種別	平均学費
小学校	公立約32.2万円、私立約159万円
中学校	公立約48.8万円、私立約140万円
高校	公立約45.7万円、私立約97万円
大学	国公立約240万円～260万円、私立（文系）約390万円、私立（理系）約540万円

夫婦2人の老後の生活費
最低限の生活費	２２万円/月
平均的な生活費	２７万円/月
ゆとりのある生活費	３６万円/月

自分の将来も考える

自分の将来を豊かにするためにも、資産形成を行う必要があります。

たとえば、趣味や旅行など、自分の好きなことにお金を使うことができます。

また、老後に仕事を続けたくない場合は、資産を活用して生活をすることができます。

目的	必要資金
事業を開始する	500万円～1000万円
マイホームを建てる	1000万円～6000万
旅行や留学をする	1万円～20万円/月
資格や免許を取得する	1万円～１00万円
セミナーや講座を受講する	3000円～8000円

目標を明確にする

まず、資産形成の目標を明確にしましょう。

今回の提案は、将来に必要な資金を工面するために配当を活用していく内容になるのです。

収入と一緒に、支払いに回せるための資産をいくら必要になってくるのかを計算して、余裕を持って準備していきましょう。

投資金額 = 年間配当額 / 配当利回り

必要額	必要投資額（４％）
32万円（公立小学）	800万円
48.8万円（公立中学）	1200万円

計画的に行う

資産形成は、計画的に行うことが重要です。

具体的な目標と期限を決め、その目標を達成するために必要な資金を計算しましょう。

資産はなるべく様々なセクターに投資する様にしましょう。一点集中型にならない様に注意！

ドルコスト平均法を活用して隔週で投資するなど、資金面も一点集中にならない様に注意！

また、定期的に資産状況を確認して、計画を見直すことも大切です。

投資先	投入額	投入日
KDDI	10株	1日　　14日
三菱HCキャピタル	20株	1日　　14日
ENEOS	20株	1日　　14日
三菱商事	10株	1日　　14日

リスクを理解する

高配当株投資は、配当金による収入を得ることを目的とした投資手法です。配当利回りが高い銘柄を選ぶことで、少ない投資金額で効率的に収入を得ることができますが、それと比例してリスクはあります。

• 配当金が減ったり、なくなってしまったりするリスク

高配当株は、一般的に、成長性よりも安定性を重視する企業に投資されます。そのため、景気変動や業界の変化などにより、業績が悪化すると、配当金が減ったり、なくなってしまったりする可能性があります。

• 株価が下落するリスク

配当金は、企業の利益から支払われます。そのため、業績が悪化すると、株価が下落する可能性があります。また、高配当株は、一般的に、株価が割安な銘柄に投資されます。そのため、割安感がなくなると、株価が下落する可能性もあります。

• 元本割れのリスク

高配当株は、一般的に、配当金の支払いに充てる資金を調達するために、借入金や新株発行などの資金調達を行う場合があります。そのため、資金繰りが悪化すると、経営が行き詰まり、倒産するリスクがあります。倒産した場合、投資した資金はすべて失われることになります。

失敗しないために株と配当の基本をおさえる

長期投資

株式投資は、長期的な視点で行うことが大切です。短期的な価格変動に惑わされず、長期的に保有することで、リスクを抑えながら、リターンを期待することができます。

株式投資は、長期的な視点で行うことが大切です。短期的な価格変動に惑わされず、長期的に保有することで、リスクを抑えながら、リターンを期待することができます。

株式の価格は、さまざまな要因によって変動します。そのため、短期的な価格変動に惑わされてしまうと、損失を出す可能性が高くなります。

一方、長期的な視点で見ると、株式の価格は、長期的には上昇する傾向にあります。そのため、長期的に保有することで、リスクを抑えながら、リターンを期待することができます。

分散投資

株式投資は、分散投資を行うことで、リスクを抑えることができます。複数の銘柄に投資することで、1つの銘柄の値動きの影響を受けにくくなります。

株式投資は、分散投資を行うことで、リスクを抑えることができます。複数の銘柄に投資することで、1つの銘柄の値動きの影響を受けにくくなります。

株式の価格は、銘柄によって異なります。そのため、特定の銘柄に集中投資してしまうと、その銘柄の値下がりの影響を大きく受けてしまいます。

一方、複数の銘柄に分散投資することで、1つの銘柄の値下がりの影響を抑えることができます。

自己責任

株式投資は、自己責任で行うことが大切です。自分の投資目的やリスク許容度を理解した上で、投資を行うことが大切です。

株式投資は、自己責任で行うことが大切です。自分の投資目的やリスク許容度を理解した上で、投資を行うことが大切です。

株式投資には、価格変動リスクや配当減配リスクなど、さまざまなリスクが伴います。そのため、自分の投資目的やリスク許容度を理解した上で、投資を行うことが大切です。

また、株式投資は、投資先の選定や、売買のタイミングなど、さまざまな判断が求められます。そのため、自分の判断に自信がない場合は、専門家に相談することも検討しましょう。

配当利回りの計算と理解

配当利回りとは、投資した資金に対して、1年間に得られる配当金の割合を示す指標です。計算式は、以下のとおりです。

たとえば、株価が1,000円の銘柄で、配当金が10円の場合、配当利回りは10/1,000 × 100 = 1%となります。

配当利回りは、株式投資の収益性を判断する指標としてよく用いられます。配当利回りが高い銘柄ほど、投資した資金に対して高いリターンを得られる可能性があります。

しかし、配当利回りは、あくまでも1つの指標に過ぎないことに注意が必要です。配当利回りが高いからといって、必ずしも良い銘柄とは限りません。配当利回りだけでなく、業績や財務状況なども考慮して、投資判断を行うことが大切です。

また、配当利回りは、株価の変動の影響を受けやすいという特徴があります。株価が下落すると、配当利回りは上昇します。そのため、配当利回りだけで銘柄を選ぶと、株価下落のリスクを高める可能性があります。

配当利回りを理解する際には、以下の点に注意しましょう。

• 配当利回りは、あくまでも1つの指標に過ぎないことを理解する。
• 配当利回りだけでなく、業績や財務状況なども考慮して、投資判断を行う。
• 配当利回りは、株価の変動の影響を受けやすいことを理解する。

高配当株とはどんな銘柄か？

高配当株の特徴と利点

高配当株とは、配当利回りが比較的高い銘柄のことです。配当利回りが高い銘柄は、投資した資金に対して高いリターンを得られる可能性があります。

配当利回りが高い

高配当株は、配当利回りが比較的高い銘柄です。配当利回りは、投資した資金に対して、1年間に得られる配当金の割合を示す指標です。配当利回りが高い銘柄ほど、投資した資金に対して高いリターンを得られる可能性があります。

安定的な配当を出す

高配当株は、安定的な配当を出す傾向があります。配当金は、株式会社の業績に応じて決まります。そのため、業績が安定している企業は、安定的な配当を出す傾向があります。

株価の変動の影響を受けにくい

高配当株は、株価の変動の影響を受けにくい傾向があります。配当金は、株価とは別に決まります。そのため、株価が下落しても、配当金は変わらない可能性があります。

高配当株の利点

インカムゲインが得られる

高配当株は、配当金が定期的に支払われるため、インカムゲインが得られます。インカムゲインとは、投資によって得られる定期的な収入のことです。

リスクを抑えることができる

高配当株は、安定的な配当を出す傾向があるため、リスクを抑えることができます。

高配当株のデメリット

キャピタルゲインが狙いにくい

高配当株は、配当金の支払いを重視するため、株価の上昇を目的とした投資には向いていません。

そのため、キャピタルゲインを狙う投資家にとっては、魅力的な投資対象とはならない可能性があります。

あとでお話しますが、キャピタルゲインと一緒に狙える企業の特徴をおさえれば、キャピタルゲインとインカムゲインの両方を狙うことが出来ます。

配当減配リスクがある

株式会社の業績が悪化した場合、配当金の減配や無配転落になるリスクがあります。

高配当株は、インカムゲインが得られるなどのメリットがある一方で、株価の値上がり益が期待しにくいなどのデメリットもあります。そのため、投資を行う際には、メリットとデメリットを十分に理解した上で、投資判断を行うことが大切です。

高配当株のスクリーニング方法

高配当株の選定方法

人それぞれに、リスク許容度は違うのと一緒で、スクリーニング方法も人によって多種多様です。

なので、目安となる選定方法を下に並べてみます。

いくつか数値を設定して、自分なりのスクリーニングを考えてみてください。

おススメツール

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ディフェンシブ銘柄として高配当株を選ぶ

ディフェンシブ銘柄とは、景気の変動の影響を受けにくい銘柄のことです。ディフェンシブ銘柄は、インフレや景気後退などの経済情勢が悪化しても、業績が安定しやすい傾向があります。

高配当株は、安定的な配当を出す銘柄が多いため、ディフェンシブ銘柄として注目されています。高配当株は、以下の理由からディフェンシブ銘柄としての役割を果たすと考えられます。

生活必需品やサービスを提供する企業が多い

高配当株には、食品や医薬品、電力・ガス、通信などの生活必需品やサービスを提供する企業が多いです。これらの企業は、景気の変動の影響を受けにくい傾向があります。

財務状況が安定している企業が多い

高配当株には、財務状況が安定している企業が多いです。財務状況が安定している企業は、景気の変動に耐えることができるため、配当金の減配や無配転落のリスクが低いと考えられます。

高配当株は、インカムゲインが得られるだけでなく、ディフェンシブ銘柄としての役割も期待できるため、資産形成のひとつの手段として検討することができます。

利益が伸びている銘柄こそが狙い目

インカムゲイン重視の高配当株ですが、キャピタルゲインが狙いにくい側面はありますが

決して成長が狙えないわけではありません。

利回り3％付近の企業で、配当性向も20～30付近の企業でスクリーニングすると

実際に上昇トレンドに乗って大きく飛躍した企業が結構見付かります。

収益成長と高配当の両立

高配当株は、配当利回りが高い銘柄のことです。配当利回りが高い銘柄は、投資した資金に対して高いリターンを得られる可能性があります。

高配当株は、以下の2つの観点から利益が伸びている銘柄こそが狙い目と言えます。

配当金の増配や連続増配が期待できる

配当金は、企業の利益から支払われます。利益が伸びている企業は、配当金を増やす余裕があります。また、利益が安定して伸びている企業は、配当金の増配や連続増配が期待できます。

株価の下落リスクが低い

利益が伸びている企業は、財務基盤が安定しています。そのため、株価が下落するリスクが低いと考えられます。

収益成長と高配当の両立は、企業の経営戦略において重要な課題です。収益成長を実現することで、企業は財務基盤を強化し、将来の成長に備えることができます。一方、高配当を実現することで、株主への利益還元を図り、株価を維持・向上させることができます。

収益成長と高配当の両立を実現する企業の特徴

強い収益基盤を有する

収益成長と高配当の両立を実現するためには、まず、強い収益基盤を有していることが重要です。そのためには、以下の点が重要です。

* 安定した収益源を確保している
* 競争力の高い商品やサービスを提供している
* 高い技術力やノウハウを有している

効率的な経営を行っている

強い収益基盤を有していても、経営が効率的でない場合は、収益を十分に配当に回すことができません。そのため、以下の点が重要です。

* コストを削減する努力を行っている
* 資産を有効活用している
* 事業の選択と集中を行っている

投資家からの信頼を得ている

収益成長と高配当の両立を実現するためには、投資家からの信頼を得ることも重要です。そのため、以下の点が重要です。

* 透明性の高い経営を行う
* 株主還元に対する積極的な姿勢を示す
* 財務状況が健全である

具体的な業種

• 生活必需品やインフラ関連の企業

生活必需品やインフラ関連の企業は、景気変動の影響を受けにくく、安定した収益を上げることができます。そのため、収益成長と高配当の両立を実現しやすい傾向があります。

• 強固なブランド力や高い技術力を有する企業

強固なブランド力や高い技術力を有する企業は、競争力が高いため、収益を伸ばしやすい傾向があります。また、収益を十分に配当に回すことも可能であるため、収益成長と高配当の両立を実現しやすい傾向があります。

• M&Aや海外展開などで成長を続ける企業

M&Aや海外展開などで成長を続ける企業は、収益を伸ばしやすい傾向があります。また、成長に伴い、配当を増やす余裕も生まれるため、収益成長と高配当の両立を実現しやすい傾向があります。

ただし、収益成長と高配当の両立を実現することは、簡単なことではありません。企業の経営状況や市場環境など、さまざまな要因によって、実現できるかどうかは変わってきます。

業績の安定性と将来性の評価

高配当株は、配当利回りが高い銘柄のことです。配当利回りが高い銘柄は、投資した資金に対して高いリターンを得られる可能性があります。

高配当株は、以下の2つの観点から利益が伸びている銘柄こそが狙い目と言えます。

①配当金の増配や連続増配が期待できる

配当金は、企業の利益から支払われます。利益が伸びている企業は、配当金を増やす余裕があります。また、利益が安定して伸びている企業は、配当金の増配や連続増配が期待できます。

②株価の下落リスクが低い

利益が伸びている企業は、財務基盤が安定しています。そのため、株価が下落するリスクが低いと考えられます。

利益が伸びている銘柄の選び方

自己資本比率

自己資本比率とは、総資本のうち自己資本が占める割合のことです。総資本は、自己資本と他人資本を合わせたもので、このうち自己資本が多いほど、自己資本比率は高くなります。

自己資本比率は、企業の財務安全性を示す指標として用いられます。自己資本比率が高いほど、返済の必要がない資産の割合が高いことを示します。そのため、倒産しにくいと考えられます。

営業利益率

営業利益率は、売上高から売上原価や販売費及び一般管理費を差し引いた営業利益を、売上高で割った割合です。営業利益率が高い企業は、効率的に利益を上げているため、業績の安定性が高いと判断できます。

ROE（自己資本利益率）

ROE（自己資本利益率）は、当期純利益を自己資本で割った割合です。ROEが高い企業は、資本効率が高いため、業績の安定性が高いと判断できます。

EPS（一株当たり純利益）

EPS（一株当たり純利益）は、当期純利益を発行済株式数で割った割合です。EPSが高い企業は、1株あたりの利益が高いため、業績の安定性が高いと判断できます。

競合相手と比べる時に有効な指数で

EPSが高い銘柄は、株価が高くなる傾向があります。

業績の安定性と将来性の評価

高配当株は、インカムゲイン（配当金）を得ることを目的とした投資対象です。そのため、業績の安定性と将来性の評価が重要です。

以下の指標を総合的に判断することで、業績の安定性と将来性が高い銘柄を選ぶことができます。

• 配当性向
• 財務状況
• 経営戦略

高配当に加えて割安度もみる

高配当株に投資する際には、配当利回りだけでなく、割安度も考慮することが重要です。割安度とは、株価が企業の価値に対して適正かどうかを示す指標です。割安な銘柄は、投資リターンが高くなる可能性があります。

高配当株の割安度を評価する指標としては

PER（株価収益率）

PERは、株価を1株あたりの純利益で割った割合です。PERが低いほど、株価が割安であると判断できます。

PBR（株価純資産倍率）

PBRは、株価を1株あたりの純資産で割った割合です。PBRが低いほど、株価が割安であると判断できます。

EV/EBITDA（企業価値倍率）

EV/EBITDAは、企業価値をEBITDA（営業利益に減価償却費を加えた指標）で割った割合です。EV/EBITDAが低いほど、企業価値が割安であると判断できます。

因みに日本株の平均値は6～８倍

S＆P５００の平均値は１１～１６倍です。

配当性向

配当性向とは、当期純利益のうち、配当として株主に配分する割合をパーセントで示したものです。企業の株主還元を測る目安となる指標です。

配当性向が高ければ、株主への利益還元を重視している企業であると考えられます。一方、配当性向が低ければ、事業拡大や設備投資など、内部留保を重視している企業であると考えられます。

配当性向は、企業の状況や戦略によって異なります。

• 配当利回りとPERの比率

配当利回りとPERの比率は、配当利回りがPERに比べて高いほど、割安であると判断できます。

これらの指標を総合的に判断することで、割安な高配当株を選ぶことができます。

連続増配銘柄は長期保有

連続増配の意義とポイント

連続増配とは、年間の1株あたり配当金額が増加を続けていることを指します。連続増配は、企業の財務基盤の強さや将来性を示唆する指標として、投資家から注目されています。

連続増配の意義は、以下の3つが挙げられます。

企業の財務基盤の強さを示す

連続増配を続けるためには、企業は毎年安定した利益を上げ、配当金の支払いに充てるための資金を確保する必要があります。そのため、連続増配は、企業の財務基盤の強さを示す指標となります。

将来性への自信の表れ

企業は、将来にわたって配当金の増配を継続するためには、継続的な成長が必要です。そのため、連続増配は、企業が将来性への自信を持っていることを示す指標となります。

投資家への安心感を与える

連続増配は、投資家にとって、配当金収入が安定して得られることを示す指標となります。そのため、投資家は、連続増配の企業に投資することで、安心感を得ることができます。

連続増配と一緒にみると良いもの

連続増配がある企業でも、業績がいつも良い訳ではありません。

1. 安定した利益を上げる

連続増配を続けるためには、企業は毎年安定した利益を上げることが重要です。そのため、企業は、競争力のある事業を展開し、収益性の高い経営を行う必要があります。

2. 配当性向を適切に設定する

配当性向とは、当期純利益のうち、配当金として支払われる割合のことです。配当性向を高すぎると、将来の成長に必要な資金を配当金に充てることになるため、連続増配が難しくなる可能性があります。そのため、企業は、配当性向を適切に設定する必要があります。

3. 財務状況を健全に保つ

連続増配を続けるためには、企業は財務状況を健全に保つ必要があります。そのため、企業は、借入金の増加や資産の劣化を抑制するなど、財務健全性の向上に努める必要があります。

連続増配は、企業の財務基盤の強さや将来性を示唆する指標として、投資家から注目されています。投資家は、連続増配の企業を投資対象として検討することで、安定的な配当金収入を得られる可能性があります。

自社株買いの企業にも注目する

高配当株を選ぶ際には、配当金だけでなく、自社株買いという株主還元も注目することが重要です。

自社株買いとは、企業が自社の株式を買い戻すことです。自社株買いを行うと、株数が少なくなるため、1株あたりの価値が上昇します。

自社株買いのメリットとリスク

自社株買いのメリット

• 株価上昇の期待

自社株買いを行うと、株数が少なくなるため、1株あたりの価値が上昇します。そのため、投資家は、自社株買いを行う企業の株価が上昇する可能性が高いと期待します。

• 株主還元の向上

自社株買いは、配当金とは別の方法で株主に利益を還元するものです。そのため、自社株買いを行うことで、株主還元の向上が図られます。

• 経営の意思表示

自社株買いは、企業が自社の株式を買い戻すという意思表示です。そのため、自社株買いを行うことで、企業の経営に対する自信や将来性への期待を示すことができます。

自社株買いのリスク

• 利益の圧縮

自社株買いを行うと、企業は株式を買い戻すための資金を調達する必要があります。そのため、配当金の支払いなど、他の投資に充てられる資金が減少する可能性があります。

• 株価の下落リスク

自社株買いを行うと、株数が少なくなるため、需給バランスが崩れて、株価が下落する可能性があります。

高配当株を選ぶ際には、配当金だけでなく、自社株買いという株主還元も注目することで、より良い投資判断を行うことができます。

具体的には、以下の点に注意して投資対象を検討するとよいでしょう。

• 自社株買いの実施頻度

自社株買いを定期的に実施している企業は、株主還元に積極的な姿勢を示しています。

• 自社株買いの規模

自社株買いの規模が大きい企業は、株価上昇の期待が高くなります。

• 自社株買いの理由

自社株買いの理由が、経営の意思表示や株主還元のためである場合は、投資の対象として魅力的です。

株主還元策の企業評価への影響

高配当株を選ぶ際には、配当金だけでなく、自社株買いという株主還元も注目することが重要です。

配当金は、企業の利益から支払われるものです。そのため、配当金が高い企業は、利益が安定しており、財務基盤が強いことが期待できます。

一方、自社株買いは、企業が自社の株式を買い戻すことです。自社株買いを行うと、株数が少なくなるため、1株あたりの価値が上昇します。そのため、投資家は、自社株買いを行う企業の株価が上昇する可能性が高いと期待します。

また、自社株買いは、配当金とは別の方法で株主に利益を還元するものです。そのため、自社株買いを行うことで、株主還元の向上が図られます。

さらに、自社株買いは、企業が自社の株式を買い戻すという意思表示です。そのため、自社株買いを行うことで、企業の経営に対する自信や将来性への期待を示すことができます。

このように、配当金と自社株買いは、どちらも株主還元の手段であり、企業の評価に影響を与える可能性があります。

具体的には、以下の点が考えられます。

• 財務基盤の強さ

配当金と自社株買いは、いずれも企業の利益から支払われます。そのため、配当金や自社株買いの額が多い企業は、利益が安定しており、財務基盤が強いことが期待できます。

• 将来性

配当金や自社株買いは、企業の将来性への自信の表れであると考えられます。そのため、配当金や自社株買いを積極的に行っている企業は、将来性が高いと評価される可能性があります。

• 投資家からの評価

配当金や自社株買いは、投資家から魅力的な投資対象として認識されています。そのため、配当金や自社株買いを積極的に行っている企業は、株価が上昇する可能性が高いと考えられます。

ただし、配当金や自社株買いには、以下のリスクもあります。

• 利益の圧縮

配当金や自社株買いを行うと、企業は株式を買い戻すための資金を調達する必要があります。そのため、配当金の支払いなど、他の投資に充てられる資金が減少する可能性があります。

• 株価の下落リスク

配当金や自社株買いを行うと、株数が少なくなるため、需給バランスが崩れて、株価が下落する可能性があります。

高配当株を選ぶ際には、配当金と自社株買いの両方を考慮して、投資対象を検討することが重要です。

内部留保が多い企業は増配が見込める

内部留保とは、企業が将来の経営に備えて蓄えた資金です。具体的には、当期純利益のうち、配当金として株主に分配せず、企業内で再投資や将来の不測の事態に備える目的で積み立てた資金のことを指します。

内部留保は、企業の財務状況を健全にする上で重要な役割を果たします。内部留保が多いということは、企業が債務を返済する余裕があることを意味します。

つまり、内部留保が厚い企業ほど安定性があり、成長投資にも余裕がある優良企業が多い特徴があります。

内部留保の計算は

内部留保 = 当期純利益 - 配当金

当期純利益は、損益計算書の純利益の項目に記載されています。配当金は、貸借対照表の負債の部にある「配当金の支払準備金」の項目に記載されています。

例えば、当期純利益が100万円、配当金が50万円だった場合、内部留保は以下のようになります。

内部留保 = 100万円 - 50万円 = 50万円

内部留保が高い企業の魅力

安定した経営基盤がある

内部留保は、企業が将来の経営に備えて蓄えた資金です。内部留保が多いということは、企業が安定した経営基盤を有していることを意味します。

内部留保は、以下の目的で使われることが想定されます。

* 景気変動や不測の事態に備える
* 新規事業の立ち上げや設備投資に充てる
* 配当金の増額や株主還元に充てる

内部留保が多い企業は、景気変動や不測の事態にあっても、資金繰りに困りにくいと考えられます。また、新規事業の立ち上げや設備投資に充てる余裕があるため、成長性も期待できます。

配当金の増額や株主還元が期待できる

内部留保が多い企業は、配当金の増額や株主還元に充てる余裕があります。そのため、株主への利益還元を積極的に行う傾向があります。

配当金の増額や株主還元は、株価の上昇につながる可能性があります。そのため、投資家にとって魅力的な投資先となると考えられます。

財務状況が健全である

内部留保は、企業の財務状況を健全にする上で重要な役割を果たします。内部留保が多いということは、企業が債務を返済する余裕があることを意味します。

財務状況が健全な企業は、倒産のリスクが低いと考えられます。そのため、投資家にとって安心感を与える投資先となると考えられます。

内部留保の注意点

積極的な事業展開が難しい

内部留保を積極的に配当金や株主還元に回している企業は、新規事業の立ち上げや設備投資に充てる余裕が少ない可能性があります。そのため、積極的な事業展開が難しいと考えられます。

配当性向などの指標と照らし合わせて、バランスが取れた運営がされている企業か調べる必要があります。

株価が下落するリスクがある

内部留保の増加は、株価の上昇につながる可能性があります。しかし、内部留保の増加が、将来の成長機会を失うことにつながると投資家が判断した場合、株価が下落するリスクもあります。

内部留保が高い企業への投資は、メリットとデメリットを十分に理解した上で行う必要があります。

ここも、配当性向やROE（自己資本利益率）などの指標と照らし合わせて、健全な運営がされているのか調べる必要があります。

内部留保の増減率

内部留保の増減率は、企業の成長性や財務状況を判断する上で重要な指標となります。内部留保が増加している企業は、将来の成長に備えて資金を蓄えていると考えられます。一方、内部留保が減少している企業は、将来の成長に不安があると考えられます。

手元資金が潤沢な企業は特に狙い目

ネットキャッシュの意味と重要性

手元資金（ネットキャッシュ）とは、企業が保有する現金や預金、短期保有が目的の有価証券の合計から、有利子負債を差し引いた金額です。

有利子負債とは、借入金や社債などの利息が発生する負債です。有利子負債を差し引くことで、企業の「実質的な手元資金」を把握することができます。

手元資金は、企業の財務状況を判断する上で重要な指標となります。手元資金が多いということは、企業が安定した経営基盤を有していることを意味します。また、手元資金は、以下の目的で使われることが想定されます。

• 景気変動や不測の事態に備える
• 新規事業の立ち上げや設備投資に充てる
• 配当金の増額や株主還元に充てる

手元資金の増減は、企業の経営方針や将来の展望を示すものとして注目されます。手元資金が増加している企業は、将来の成長に備えて資金を蓄えていると考えられます。一方、手元資金が減少している企業は、将来の成長に不安があると考えられます。

手元資金の状況は、決算書の貸借対照表の流動資産の部にある「現金及び預金」の項目を確認することで、把握することができます。また、財務指標として、「手元資金比率」があります。

手元資金比率 = 手元資金 / 総資産

手元資金比率が高い企業は、手元資金が多いと考えられます。

配当金の安定性

高配当株は、配当金の安定性を重視して投資対象とされることが多いものです。ネットキャッシュが多い企業は、配当金の原資となる利益を安定的に積み上げやすいと考えられます。そのため、配当金の安定性が高いと期待できます。

配当金の増額余地

ネットキャッシュが多い企業は、配当金の増額余地が大きいと考えられます。配当金の増額は、投資家にとって魅力的な要素です。そのため、配当金の増額余地が大きい企業は、投資対象として魅力的です。

株価の安定性

ネットキャッシュが多い企業は、財務状況が健全で、経営基盤が安定していると考えられます。そのため、株価の安定性が高いと期待できます。

安定的な経営とネットキャッシュの関連性

安定的な経営とネットキャッシュは、密接な関連性があります。

安定的な経営とは、景気変動や不測の事態にあっても、事業を継続して成長させることができる経営のことです。安定した経営基盤を有するためには、以下の3つが重要です。

利益を安定的に積み上げられる

ネットキャッシュが多いということは、利益を安定的に積み上げているということです。利益が安定していれば、景気変動や不測の事態にあっても、事業を継続して成長させることができます。

資金繰りに困らない

ネットキャッシュが多いということは、資金繰りに困らないということです。資金繰りに困ると、事業を継続することが難しくなります。ネットキャッシュが多い企業は、資金繰りに困る可能性が低いと考えられます。

将来の成長に備えられる

ネットキャッシュが多いということは、将来の成長に備えられるということです。将来の成長に備えて資金を蓄えておけば、景気変動や不測の事態にあっても、事業を継続して成長させることができます。

したがって、ネットキャッシュが多い企業は、安定的な経営基盤を有していると期待できます。

具体的なネットキャッシュ分析

• ネットキャッシュの増減率

ネットキャッシュの増減率は、企業の成長性や財務状況を判断する上で重要な指標となります。ネットキャッシュが増加している企業は、将来の成長に備えて資金を蓄えていると考えられます。一方、ネットキャッシュが減少している企業は、将来の成長に不安があると考えられます。

• ネットキャッシュの配当性向

ネットキャッシュの配当性向は、配当金に充てられるネットキャッシュの割合を表す指標です。配当性向が高い企業は、株主への利益還元を重視していると考えられます。一方、配当性向が低い企業は、事業拡大や設備投資など、内部留保を積極的に活用していると考えられます。

• ネットキャッシュの将来の見通し

ネットキャッシュの将来の見通しは、企業の経営方針や業績によって異なります。企業の決算発表やIR資料などを確認し、ネットキャッシュの将来の見通しを分析することが重要です。

高配当銘柄でも投資に適さない銘柄や注意すべき銘柄

投資に不向きな高配当銘柄の特徴

• 配当利回りが極めて高い銘柄

配当利回りが極めて高い銘柄は、注意が必要です。配当利回りが高すぎるということは、企業が利益を配当に回しすぎている可能性があるということです。利益を配当に回しすぎると、事業の成長に必要な資金が不足する可能性があります。また、配当金の支払いのために、借入金の増加や内部留保の減少などのリスクが生じる可能性があります。

• 利益が減少している銘柄

利益が減少している銘柄は、配当金の安定性が低い可能性があります。利益が減少すると、配当金の支払いにも影響が出やすくなります。そのため、利益が減少している銘柄は、配当金の安定性を求める投資には不向きです。

• 配当性向が100％以上の銘柄

配当性向が100％以上の銘柄は、注意が必要です。配当性向とは、配当金に充てられる利益の割合を表す指標です。配当性向が100％以上ということは、利益のすべてを配当に回しているということです。利益のすべてを配当に回していると、事業の成長に必要な資金が不足する可能性があります。また、配当金の支払いのために、借入金の増加や内部留保の減少などのリスクが生じる可能性があります。

• 配当金の急な増額

配当金の急な増額は、注意が必要です。配当金の急な増額は、企業の財務状況が良好であることを示すとは限りません。むしろ、企業が資金繰りに困って、配当金の支払いを増額して投資家を安心させようとしている可能性があります。

今から選びたい高配当銘柄

今まであげてきた条件をまとめると、高配当選びで重要なポイントは以下の２つで

配当金の増配や連続増配が期待できる

株価の下落リスクが低い

以上を踏まえて

企業の安定性をみる

自己資本比率が高い

売上高営業利益率が高い

ROE（自己資本利益率）が高い

EPS（一株当たり純利益）が高い

競合相手と比べる時に有効な指数で

EPSが高い銘柄は、株価が高くなる傾向があります。

割安度もみる

PER（株価収益率）が低い

PBR（株価純資産倍率）が低い

配当性向

EV/EBITDA（企業価値倍率）

割り出して出てきた銘柄

※2023年11月24日現在

比較的、時価総額が大きい会社をいくつか並べてみましたが、これは一つの参考としてあげたものですので

ご注意下さい。

ニコン

日本電気硝子

飯田グループホールディングス

シチズン時計

クレハ

Ｈ．Ｕ．グループホールディングス

ＮＳユナイテッド海運

住友倉庫

住友精化